Health and Productivity Management企業情報 健康経営

健康診断・人間ドック等の受診促進

人々の健康に貢献する医療機器メーカーとして、従業員一人ひとりの健康維持・増進を重視し、定期健康診断受診率100％を目指しています。
健診受診推奨期間の設定や健診費用の一部会社負担に加え、経営トップが全社連絡会などを通じて定期健康診断の重要性を継続的に発信し、受診を呼びかけています。また、従業員の年齢構成や健康課題を踏まえ、疾病の早期発見につながる人間ドック等を受診しやすい環境を整えています。健診結果に基づき、再検査や精密検査が必要な従業員に対しては、個別に受診を勧奨しています。

さらに、大塚製薬健康保険組合と連携し、健診結果を活用した保健指導や健康課題の把握に努めています。

健康診断・人間ドック等受診率の推移

指標	2023年度	2024年度	2025年度	目標
定期健康診断受診率	96.1％	98.5％	98.3％	100％
人間ドック等受診率（30歳以上）	97％	90％	89％	―

ヘルスリテラシーの向上

従業員一人ひとりが健康に関する知識を深め、自らの健康維持・増進に取り組めるよう、大塚製薬健康保険組合と連携して健康教育を実施しています。生活習慣、歯と口の健康、性差や年齢に応じた健康課題などをテーマとする動画セミナーをイントラネットに掲載し、メールや社内のお知らせを通じて全従業員に受講を案内しています。
また、同健康保険組合が年2回、計2カ月にわたって実施する健康増進プログラム「くうねるあるく＋ふせぐ」についても、従業員への周知を行い、参加を呼びかけています。同プログラムでは、食事・睡眠・運動・疾病予防について学び、ウォーキングなどの実践を通じて、健康的な生活習慣の定着を支援しています。

さらに、衛生管理者の外部研修への参加を推進し、社内における健康情報の発信や啓発活動の充実を図っています。

ワークライフバランスの推進

＜柔軟な働き方と休暇取得＞

時間外労働の削減や年次有給休暇の取得促進に取り組むとともに、勤務間インターバル制度や在宅勤務制度を活用し、従業員の状況に応じた柔軟な働き方を支援しています。また、年次有給休暇は半日単位のほか、年間5日の範囲内で1時間単位でも取得でき、通院や家庭の事情などに応じて柔軟な利用が可能です。

年次有給休暇取得率の推移

指標	2023年度	2024年度	2025年度	目標
年次有給休暇取得率	69.6％	73.2％	71.1％	80.0％

＜育児・介護と仕事の両立支援＞

看護等休暇の対象範囲拡大や、育児に関わるさまざまな場面で利用できる「こども休暇」の新設、介護と仕事の両立に関する情報提供や相談支援などを通じて、従業員の仕事と育児・介護の両立を支援しています。育児休業は男女ともに取得実績があり、性別を問わず制度を利用しやすい職場づくりに取り組んでいます。

職場の活性化

＜コミュニケーションの促進＞

従業員同士のつながりや対面でのコミュニケーションを大切にし、月の半分以上の出社を原則とする働き方を通じて、相談や協働がしやすい職場づくりを進めています。
また、原則として全従業員がリアルタイムで参加する毎月の全社連絡会では、各拠点をオンラインでつなぎ、経営トップから情報を発信するとともに、従業員と経営層とのコミュニケーションを促進しています。さらに、役員との交流会や社長ランチ会など、従業員が経営層と直接対話できる場を設けています。
加えて、毎月実施しているグループ会社合同の清掃活動などを通じて、部門や会社の枠を越えた交流を促進しています。

仕事と治療の両立支援

慢性疾患や生活習慣病を含め、継続的な治療が必要な従業員が安心して働けるよう、所属部門、人事部門、産業医、産業保健師が連携し、就業継続を支援しています。また、「治療と仕事の両立支援勤務規程」に基づき、個々の状況に応じて、短時間勤務や始業・終業時刻を変更できる仕組みを整備しています。
さらに、時間単位・半日単位の年次有給休暇や、疾病時に利用できる積立有給休暇など、定期的な通院から入院・療養まで、治療と仕事の両立を支える制度を整えています。

性差・年齢・ライフステージに配慮した職場づくり

＜性差やライフステージに応じた健康支援＞

性差や年齢、ライフステージに伴う健康課題への理解促進のため、大塚製薬健康保険組合と連携し、男性・女性それぞれの更年期症状などをテーマとした「働く世代の健康課題セミナー」を全従業員に案内しています。また、更年期症状や不妊治療などで治療が必要な場合に利用できるセルフケア休暇を設けています。

女性の健康保持・増進に向けては、女性の健康に関する動画や教材、エクオール検査などを組み合わせた健康サポートプログラムへの参加を推進するとともに、婦人科産業医による健康相談や、自宅で実施できるHPVセルフチェックの機会を案内しています。

＜高年齢従業員への支援＞

定年後の継続雇用にあたっては、本人の希望に加え、健康状態や体力を踏まえ、定年再雇用制度のもとで業務内容や働き方について個別に調整しています。

保健指導

健診結果や従業員一人ひとりの健康課題を踏まえ、産業保健師による個別の保健指導を実施しています。また、特定保健指導の対象となった従業員に対し、大塚製薬健康保険組合が実施する特定保健指導を案内しています。このほか、同保険組合と連携し、個々の健康課題に応じた支援サービスを案内しています。

運動機会の増進

従業員の運動不足の解消と運動習慣の定着を後押しするため、毎週1回、トレーナーの指導によるストレッチ「ポカリフレッシュ」をオフィス内で実施しています。

また、災害発生時の徒歩帰宅を想定した訓練の一環として実施するウォーキングイベント（BCPウォーキング）や、大塚グループ各社との合同ウォーキングイベントを通じて、従業員が身体を動かす機会を設けています。

長時間労働の予防と事後対応

勤務間インターバル制度により休息時間の確保を図るとともに、勤怠データやPCログを活用して労働時間を適切に把握しています。長時間労働が認められる場合には、人事部門から上司へ連絡し、本人の勤務状況の確認や業務量の調整を行うなど、長時間労働の抑制に取り組んでいます。

平均月間所定外労働時間の推移

指標	2023年度	2024年度	2025年度
平均月間所定外労働時間	約2時間	約2時間	約2時間

心の健康保持・増進

定期的なストレスチェックを実施し、従業員自身による心の健康状態の把握を促しています。また、人事部門との面談を通じた個別フォローや、外部の電話相談窓口を通じて、心の不調の予防、早期把握および対応に取り組んでいます。従業員が一人で悩みを抱え込まず、安心して相談できる環境づくりを進めています。

感染症予防対策

インフルエンザ予防接種を推奨し、希望する従業員の接種費用を会社が負担しています。また、感染症に関する情報提供、職場の衛生管理、マスクの配布などを行っています。
従業員が感染症を発症した際には、社内の感染症報告フォームによる報告をもとに、保健師と連携して必要な衛生上の対応や出社時期の指導を行い、職場における感染拡大の防止を図っています。

喫煙対策

＜禁煙に向けた支援＞

大塚製薬健康保険組合と連携し、禁煙を希望する従業員に対して、禁煙補助薬の提供やメール・チャットによる相談支援を行う禁煙サポートプログラムへの参加を推進しています。また、受動喫煙に関する動画などを通じて情報を提供し、喫煙に伴う健康影響への理解促進を図っています。今後も、喫煙者率のさらなる低下に向けて、禁煙支援制度の周知と利用促進に取り組みます。

喫煙者率の推移

指標	2023年度	2024年度	2025年度	目標
喫煙者率	11％	10％	8％	0％

＜受動喫煙対策＞

職場における受動喫煙を防止するため、全事業場の当社専有スペースを全面禁煙としています。